復興需要で混み合う金沢のホテル
1月1日に能登半島を中心とした地震が起こり、多くの方が被災し、また亡くなられた。心からお見舞いとお悔やみを申し上げたい。他方、同じ石川県内でも県庁所在地である金沢市は能登と比べるとハードウェアなどの被害が比較的軽微であり、外形上、日常が戻っているように見える。
とはいえ、観光客の宿泊キャンセルが相次ぎ、ひがし茶屋街など金沢市内の代表的な観光地は閑散としている。そのため、観光客の来訪が少ない状況を嘆く地元放送局のアナウンサーが、金沢への観光を首都圏のメディアを通じて呼びかけたということもあった。
この呼びかけは善意からのものだろうが、実際に意味を持つのだろうか？ 能登と金沢を例に、今後日本で災害が生じた際の「被災地と近隣拠点都市の観光」について、普遍的な視点から考えてみたい。
筆者は20年以上、災害と観光の関係を研究してきたが、大規模災害直後は被災地にほど近く、街の機能が残っている場所に復旧・支援の前線基地が出現する。阪神・淡路大震災の時は被災直後から大阪市内のホテルが満室状態となり、予約できなかった報道関係者は姫路あたりに宿を取っていた。東日本大震災では岩手の花巻温泉や福島県のいわき市が同様の機能を担った。
今回の地震でも能登に隣接する金沢市内のホテルはほぼ満室状態が続いており、日経MJの1月18日付報道によると、月末まで空きがほとんどない状態だ。ためしに筆者も楽天トラベルやじゃらんnetを検索してみたが、ドミトリーや高級宿を除くとホテルの空きはとても少なく、復興需要がかなり大きいことがわかる。
したがって、首都圏などに向けて金沢への観光を呼びかけても実際には観光客は宿泊できず、誘客効果は乏しい。また、宿泊施設で辛うじて空いている1～2室のシングル部屋などに遠方からの観光客がピンポイントで泊まると、支援関係者が前線基地となった金沢に入りにくくなったり、長期滞在が必要な支援者が一か所に留まれなくなるなど、災害復旧のロジスティックスが複雑化しかねない。
