賃上げ通知後「見たことのない人たちがウロウロしていて…」
今年1月、40代の男性サラリーマンが住む東京・板橋区の賃貸マンションの家賃が、これまでの7万1500円から、突然、3倍近い19万円に値上げされた。
原因は、この7階建てマンションの土地・建物の所有者が替わったことだ。中国人とみられる男性2人が代表のA社が新たな所有者になると、すぐに家賃値上げを通知してきたのだ。
男性は、19万円への値上げなど呑めるはずはなく、無料法律相談会へ行った。そこで女性の弁護士に「これまでの家賃を払っていれば追い出されることはありません」と教えられ、「一緒に闘いましょう」と勇気づけられた。
しかし、2月半ばを過ぎるとマンションの様子が変わった。
「夜9時頃、マンション1階で見知らぬ若い男女とすれ違ったのですが、私が部屋へ入ると、男女はマンションを上がったり下がったり、ウロウロし始めたのです。部屋の中から様子を窺っていると、男性はスマートフォンで、中国語で電話していました。何をしに来たのか分かりませんし、怖くなって部屋の外に出て確かめることはできませんでした」（男性）
次は、不可解な宅配だった。
5階の部屋に顔見知りの若い男性が住んでいたが、値上げを嫌がったのか、2月に入ると退去した。その1週間後の昼間、空き室になったはずの部屋の前に、アマゾンが宅配した荷物が3つ置かれていた。
伝票を覗くと、送り先の住所はこの空き部屋であり、宛て名は中国人の名前だった。荷物の1つは電子レンジだが、他の2つは中身が分からなかった。
「3つの荷物はその日のうちに消え、2日後、新たに荷物が届いていました。その翌日には、梱包を解いた跡なのか、共用の廊下に発泡スチロールのカスが散乱していました。そして、その日の夜11時頃には、誰かが部屋に入っていきました」（男性）
気づくと、その空き部屋のドアノブに黒色のキーボックスが掛けられていた。暗証番号を押して鍵を取り出す、民泊用にも使われることも多いものだ。
もし、A社が民泊を始めたとすれば“闇営業”の可能性が高い。
民泊事業を行なう者は、住宅宿泊事業法に基づく届け出が必要となる。板橋区では3月11日時点で304部屋が届けられているが、このマンションは届け出がないのだ。民泊を行なうときは近隣住民への説明が推奨されているが、それもないという。
「見たことのない人たちがウロウロして、空き室に荷物が届いて、不安が募りました。民泊として利用されれば、落ち着いて暮らせなくなります。
それに住み続ければ、嫌がらせが始まるかもしれないとも思いました。引っ越せば、貸し主の思う壺になると思いましたが、怖気づいてしまったのです」（男性）
