無視できない進学費用
将来就きたい職業がある、学びたい学問があるなど、大学へ進学する目的は人によってさまざまだろうし、そこに優劣はない。ただ、どんな目的であれ、無視できないものが「お金」である。
日本の高等教育は無償ではないため、高校以降の教育機関への進学は教育費がかかる。どれだけ志の高い目的だったとしても、経済的利点に見合わなければ、進学を躊躇してしまったり、諦めざるを得なかったりする可能性は高くなる。学歴が高いほど賃金が高くなる傾向にあるため、高等教育へ進学することには経済的利点がある。
しかし、大学進学による経済的利点は、男女で異なっている。
大学進学にかかわる教育費は、授業料などの直接費用だけではない。大学へ通った場合、高卒後すぐに就職したならば得られていた4年分の収入を放棄することになる（機会費用）。
極めて単純化して説明するならば、仮に高卒後すぐに就労し、手取り年収が200万円とすると、4年間で800万円の収入を得ることになるが、大学へ通うことでその800万円を放棄することになる。
そして大学へ通うことで、国公立大学ではおおよそ入学料約28万円と、年間授業料約53万円を4年間支払うことになり、約240万円の直接費用を要する。つまり、大卒後すぐに就労したとしても、高卒後すぐに就労する場合と比較して、1040万円の差が生まれている。
したがって、直接費用と機会費用を合わせた1040万円を「大卒後に就労した場合の収入－高卒後に就労した場合の収入」で回収できなければ、大学進学の経済的利点がなくなる。
