深刻化する医師の不足と偏在
AIを医療に導入することのメリットだと信じられていることのひとつに、「医師不足の解消」があります。
経済協力開発機構（OECD）によると、2021年のOECD加盟国の人口1000人あたりの平均医師数は3.7人であるのに対して、日本は2.6人となっています＊1。医療制度は国によって異なるので単純な比較はできませんが、日本では医師の絶対数がほかの先進国に比べて不足気味であることは、データ上にも表れています。
ただ、日本で医師不足が叫ばれるときに問題とされるのは、絶対数の不足だけではありません。医師が都市部に多く、地方には不足している地域格差、さらに若い医師が志望する診療科が一部の科に集中することによって生じる、相対的な医師不足の問題も指摘されています。
厚生労働省が公表した2022年の「医師・歯科医師・薬剤師統計」によると、日本の医師数は1982年に約17万人だったのが2022年には約34万人と倍増し、人口10万人あたりの医師数も141.5人から274.7人に増えています。
しかし、人口10万人あたりの医師数を都道府県別に見ていくと、医師は大都市と西日本に集中する傾向があり、最も多い徳島県（335.7人）と最も少ない埼玉県（180.2人）には1.9倍の格差がありました。
さらに細かく見ていくと、たとえば北海道全体では254人である一方、札幌市では337.9人、愛知県全体では234.7人である一方、名古屋市では325.2人であるなど、人口20 万人以上の中核市で医師数が多い傾向がわかります＊2。
AI医療が本格導入されれば、医師が不足している地域でも自動問診を通じて患者さんを診察できるようになります。また、患者さんから離れた場所にいる医師がロボットを操作して手術を行う遠隔手術も実現が近づいています。
2021年2月から3月にかけて、約150キロ離れた青森県の弘前大学医学部附属病院とむつ総合病院の間で行われた実証実験では、驚くほどスムーズに操作できたといいます。
将来的には、離島などの遠隔地に住む患者さんが、東京など大都市にいる外科医の手術を受けることは普通になるでしょう。AIやICT（情報通信技術）の進歩は、医療サービスの地域的な偏りをなくすことには間違いなく寄与するはずです。
