父親を苦しめる「有害な男らしさ」、支援不足の一因にも
「男性の育児・育休は、推進ばかりで『支援』の視点が欠けている」。そう指摘するのは、父親の育児に関する情報提供や仕組みづくりを行う一般社団法人Daddy Support(ダディーサポート)協会の代表理事で産婦人科医・産業医の平野翔大さんだ。
厚生労働省が2022年に「産後パパ育休」を創設し、2023年４月から「大企業における育児休業取得状況公表の義務化」を開始するなど、ここ数年で日本の男性の育児環境は大きな変化を遂げた。しかし、法的に整備が進みつつも、近年顕在化する父親の「産後うつ」に関して支援制度の乏しさが課題としてあがっている。
父親の支援が進まない最大の要因として、「そもそも父親が『支援をされる人』ではなく、『支援をする人』として扱われていることが根底にある」(平野さん)。さらに、この価値観や意識が、「有害な男らしさ」として父親を産後うつに追い詰める要因にもなっているという。
「『父親なんだから弱みを見せてはいけない』『強くあらねばならない』。そういう『父親ならかくあるべきだ』という強い思い込みによって、自分自身に重責を課してしまうのが父親の産後うつの特徴として多く見られるパターンです。もちろん産後の母体が大変なのは事実ですが、だからといって父親が弱みをだしてはいけない理由にはならない。
だけど、父親の場合はメンタルヘルス不調になる前もなった後も周囲の支援がほとんどない状態が続き、女性と比べて支援を受ける力も低く、孤立しやすい。仕事も育児もできる父親を周りは評価したり、当たり前とするが、それは母親が労働しながら母親になることを要求するのと同じことなんです」（平野さん、以下同）
女性の社会進出が進み、男性の育児参画が推進される中で、男性が一人で育児をするタイミングも増加する。男性の育児支援不足の問題は、共働き率の増加に伴い、より顕著となっていくことが予想される。
「『イクメン』というイメージは、あたかも女性らしい男性のように見えるけど、男らしさをもって育児をしろというかなり厳しい要求をしているようでもある。育児と仕事を両立するすべての父親が目指す像としてはあまりにハードだと思います。それにも関わらず、そのイメージを素直に受け取り、『そうならなくてはいけない』と〝有害な男らしさ〟に無意識にはまって追い込んでしまう父親が多いんです」
