総合スーパーにおける衣料品の販売額は8割減少

近年、総合スーパーという業態そのものが苦境に立たされている。

イトーヨーカドーは2023年から2025年にかけて33店舗の閉鎖を決定。北海道や東北、信越地方の店舗を譲渡し、このエリアからは撤退した。

イオンの総合スーパー事業であるイオンリテールは2023年2月期に57億円の営業利益を出し、3期ぶりの黒字転換を果たした。しかし、2024年3-11月は162億円の営業損失。前年同期間と比べて赤字幅を50億円以上広げて今期の黒字化に暗雲が漂いはじめた。

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総合スーパーは高度経済成長期の「一億総中流」の申し子のような存在だ。好立地に何でもそろう店舗を出店し、長きにわたって大衆消費社会の受け皿となってきた。