捨てられた高齢者が行きついた「YouTube」
今回の定量調査で明確になったのが、現時点のデジタル高齢者の利用率が比較的高く、情報を届けるメディアとして有効なのが、「YouTube」「LINE」「検索（Google検索やYahoo!検索）」の3つにとどまるという現実だ。
ただし、デジタルリテラシーが高い一部の間で「Facebook」の活用も進んでいる兆候が垣間見られた。今後、新人類世代やバブル世代が高齢者になる時代には、Facebookも有効なメディアとなり得るだろう。
特に、コンテンツの作成や広告の出稿先として、有望となるYouTubeはデジタル高齢者を強く引き付けるツールとして、積極的に活用すべきだ。高齢者へのロングインタビューによる定性調査でも、デジタル高齢者でYouTubeを視聴しているユーザーは非常に多く見られた。
YouTubeの視聴が加速したのは、2つの事象が関係している。1つがテレビがコア視聴率（主に13〜49歳の個人視聴率）を採用し、49歳以下をターゲットとして、高齢者を事実上見放したことだ。
もう1つが、2020年春から新型コロナウイルス感染症によって巣ごもり生活が続き、YouTubeを視聴する機会も時間も増えたことだ。
本来ならコロナ禍ではテレビを見て過ごしていたはずだが、その肝心のテレビが自分たち向けの番組づくりを放棄してしまった。それらの高齢者向けの番組はBSに相次いで引っ越した。
だが、BSを見る高齢者は一定数いるものの、視聴環境を整えている高齢者世帯はそれほど多くない。そこで、行き場を失ったデジタル高齢者が向かった先がYouTubeだった。テレビが見放した高齢者をYouTubeが受け皿となって拾い、視聴回数が一気に上がったというのが要因の一つだ。
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