大学側も放置

排他的なインカレサークルがいつからあったのかは明確ではないが、1980年代にはすでに存在していたようである。しかし東大はこの差別的慣習を、学生自治への介入を避けるとする観点から、長いあいだ放置してきた。

大学執行部が初めて声明を出したのは2015年3月である。元教養学部長で学生担当理事の長谷川壽一教授は「残念なことに学生団体の中には、加入を希望する者に対し、国籍、性別、年齢等により、入会等の制限を加えている団体が見受けられる」ことを指摘し、「自主的・自律的」にそのような制限を再考するよう促した。翌年の2016年にも、引き続き同様の声明が当時の学生支援担当理事(南風原朝和教授)から出された。

これらの声明は学生自治に配慮し、差別を禁止するのではなく、あくまで学生が自らそのような排除をしないようにすることを呼びかけるにとどまるものであった。その呼びかけに対して、男性を中心とする学生の動きは極めて鈍かった。最初の声明が出た直後の2015年4月のサークル勧誘では、相変わらず堂々と東大女性を排除しながら他大の女性の存在を宣伝するサークルが複数あった。

むろん、このようなサークルの存在を問題視する意識が学生になかったわけではない。2016年6月には『東京大学新聞』がこのことを取り上げ、学生に対する調査を行った。その結果、「他大女子限定サークル」の存在について「改善すべき」と回答した学生は45.9％いた。とはいえ、31.9％は「問題はあるが、改善する必要はない」、14.8％は「問題ない」、7.4％が「分からない、関心がない」と答えていた。

学生の半数近くがこのようなサークルは改善すべきとしていたが、それとほぼ同数は藤田が言うように東大女性を公然と排除する学生コミュニティを擁護、ないしは黙認して良いと考えていたのである。

その理由は「ジェンダー的な問題がないとは言えないが、勧誘する側には入れる人を選ぶ権利がある」「改善するに越したことはないが、あくまで各サークルの自由」「サークルの多様性を制限するべきではない」「性別で限定することで育まれたサークル文化もあるはず。安易に非難すべきではない」などというものだった＊3。

女性差別を許すことも「多様性」や「自由」であると考える学生が少なくなかったのである。大学の活動がいかに男性の価値観を中心に回っているかがわかる一例である。