「不動産暴落論」はことごとく外れてきた

そもそも、専門家が声高に叫ぶ「暴落」とはどの程度のレベルを指すのか。西岡さんは「大きく値上がりした後の2割程度の下落なら、価格調整の範疇だと思います。暴落と言うからには、半額くらいにならないと『私の予測が当たりました』とは言えないはずです」と定義する。

一方でアベノミクス以降、東京の不動産市場は暴落どころか、右肩上がりを続けてきた。しかし、その間も「暴落論」はメディアをにぎわせてきたのである。いわく、

「東京オリンピックが終われば不動産は暴落する」
「アベノミクスが出口を迎えれば不動産は暴落する」
「コロナで不動産は暴落する」
「リモートワーク普及で都心不動産は暴落する」
「外国人投資マネーが引けば不動産は暴落する」

もっともらしい論拠が添えられてはいたが、予想は全く当たっていない。