自衛隊員の生命は危機に瀕している
組織というものは大きければ大きいほど、さまざまな理由を考えては問題解決を先延ばしにしたり、できない理由、やらない根拠を挙げるものだ。だが救急救命士や看護師の教育、訓練に関しては、隊員の生命に直結する大問題である。
2015年10月1日、厚生労働省医政局看護課長通知「看護師等が行う診療の補助行為及びその研修の推進について」が出された。これにより「防衛省・自衛隊の第一線救護における適確な救命に関する検討会」への疑問の声が出た。
通知には、看護師及び准看護師は、診療の補助行為として医師または歯科医師の指示のもと、救急救命士の独占業務と思われていた経口用気管チューブの挿管が「従前からできる」と記されていたためだ。
救急救命士免許は、看護師の業務独占の一部が行える資格であるので当然とも言える。だが、通知を根拠とするまでもなく、現在2000人近くいる准看護師は戦闘部隊にも配置されてきたのだから、自衛隊独自で標準化教育をしておけば、検討会そのものが必要なかったのではないかと、検討会座長が雑誌に寄稿するほどだった。
たった5日間の訓練で、一体何ができるのか
他国の救急法訓練についての過小評価や勘違いも散見される。戦闘職種の救急法能力は戦力維持に深く関わるものなので、実際を知るには相当な努力が必要である。
2016年5月に福島県郡山市で開催された、第19回日本臨床救急医学会総会・学術集会では自衛隊中央病院の救急課長が米軍のCLS（Combat Life Saver）養成について「少しの訓練、5日間で針脱気ができるようになる」と発言していたが、CLSの養成を簡単に考え過ぎている。
CLSとは、米軍の戦闘員に高度な救急処置訓練を施し、戦闘員自らが実施する救急処置とMEDIC（衛生特技軍曹）が行う応急処置の間をつなぐものである。米軍では少なくとも最小戦闘単位である4人に1人がCLS特技を保有するように努めている。
米軍全員ができる救急処置とCLSの違いは「胸腔穿刺」と、BVM換気などのMEDICの介助のみなので、確かに短期間に養成できそうに見える。
しかし、実際のCLS課程は運転免許試験場のようなもので、各部隊で訓練を受けた候補者が、連続5日間行われる筆記試験と実践的な実技試験を課されることで、習得している救急処置技術が実際に運用できるレベルにあるかを評価され、認定を受ける。
陸上自衛隊には戦車と装甲車にごく簡単な車載救急品を備えているだけだが、米軍には戦闘員の4人に1人がCLS専用のバッグを携行し、車両には担架を中心とした部隊用救急品が備えられている。
この要員と部隊用救急品の構成は各国とも似ており、第一線での適確な救命を実現するために大きな効果があるのは、CLS制度と部隊装備救急品の充実であることの証左だ。救命もまた、求められるものは「数」なのである。
