「理科は必要じゃない」と答えた学生が多すぎる？

2025年7月、国立青少年教育振興機構が日米中韓の高校生を対象に実施した「高校生の科学への意識と学習に関する調査」の結果を発表した。調査では、日本の高校生が「将来に役立つ科目」（複数回答可）として最も多く挙げたのは「外国語」で、その割合は75.8％と、他国と比べて際立って高い。

一方、「数学」を選んだのは39.9％にとどまり、アメリカ（63.7％）や中国（64.2％）と比べて20ポイント以上低い。さらに、「物理」（14.0％）、「化学」（15.4％）、「生物」（14.4％）、「地学」（8.6％）のいずれも、米中よりも低い水準となっている。

また、「社会に出たら理科は必要なくなる」と考える高校生の割合は、日本が45.9％で断トツ。韓国の33.5％、アメリカの27.6％、中国の17.6％と比べても、その差は明らかだ。

この調査結果に対し、SNSではさまざまな反応が見られた。

〈こういう風潮が疑似科学や差別に抵抗できない大人をつくっているのだな〉

〈そりゃあトンデモ医療やトンデモ製品がいつまでも商売になる訳ですわ〉

〈これで出来上がるのが「塩化ナトリウムが入った塩は危険！」とかいう人間〉

教育や社会全体の“伝え方の問題”を指摘する意見も多い。

さらに料理研究家のリュウジ氏もXで「こういう層が『味の素は化学物質だから体に悪い』とか言い出す」と苦言を呈し、理科の勉強不足が陰謀論に飲まれる一つの理由ではないかと指摘した。

実際、最近も「塩に塩化ナトリウムが入っていないものを選びましょう」「スーパーなどで売っているものはほとんど塩化ナトリウムが入っているので注意！」と書かれた“ナチュラル系レシピブログ”が話題になったこともある。

では、理科教育が社会に出てからどんな働きをするのか。科学系ポッドキャスト「サイエントーク」の制作メンバーで、企業博士研究者のレン氏に話を聞いた。

「理科教育は、私たちが日常的に出会う情報を選別する“フィルター”になります。『塩化ナトリウムは危険』と書かれた投稿を見たとき、塩化ナトリウムが食塩の成分だと知らなければ、なんとなく怖いと感じてしまうかもしれません。理科の知識は、“雰囲気に流されない判断”の土台になるんです」（レン氏、以下同）