戦中の日本軍はさまざまなプロパガンダ戦を展開していたが、なかでも映画はもっとも重視されたジャンルのひとつだった。中国の大都市を占領した日本は、占領地に日中資本を合同した「大映画劇場チェーン」の設立を目論むと同時に、日本軍主導による「親日派中国映画」の製作を秘密裏に進めていた。

本稿は、大塚英志『大東亜共栄圏のクールジャパン――「協働」する文化工作』（集英社新書）から抜粋し、掲載にあたり一部編集を加えたものです。

上海で公開された新作中国映画？

この外地「大映画劇場チェーン」の主張を行った市川彩は、配給興業を中心とする映画業界新聞「国際映画新聞」の刊行者であるが、同紙に寄稿したこの文章の中に以下のような記述があることに注意したい。

殊に上海の如く戦火のルツボとなつたところでは、一層それが劇しい。民衆の欲求する娯楽は、差当り明日のことを考へない強い興奮剤なのではあるまいか。
この要求が期せずして支那民衆の中に起り、映画製作のプランが翕然起りつつある。それに拍車をかけたのが光明影片公司の三部作発表であつたと謂へやう。光明公司とは従来、支那映画界に何等の基礎をも有さなかつた一資本が、香港より帰来せる李萍倩、王引、袁美雲、張翠紅等を一団として「茶花女」「王氏四侠」「母親」の三篇の製作に着手したことである。此等の映画は近く東宝映画の手で日本にも紹介されることになつてゐるのは興味ある出来事である。
この計画は確かに成功した。九月中旬上海、新光大戯院で封切された時には圧倒的な好評を博し三週続映して大入満員の盛況を示してゐたから充分採算の取れる仕事として、支那映画製作界に新生面を与へたから、今後も斯うしたプランが各方面から為されるに違ひない。（市川彩「移り行く支那及映画界」）

日中戦争の戦火を切った上海で、「支那民衆」の娯楽に対する要求に応えて『茶花女』『王氏四侠』『母親』なる三編の製作が「圧倒的な好評」を博したという記事である。一読すれば同地で、中国側の資本で香港の映画人が映画製作を再開、日本統治下で新たな中国映画復興の動きがあることの報告と取れる。しかしよく読むとその製作会社「光明影片公司」が「支那映画会に何等の基礎をも有さなかつた一資本」であると妙に含みのある言い方をしているのを気にしたい。
そもそもこの記事は、最終的には川喜多長政を担ぐことで上海に設立される国策映画会社・中華電影公司に至るまでの軍、満洲映画協会、後述するように上海利権確保で軍の工作に協力してきた東宝、汪兆銘政権など中国側の思惑などを十分にわかっていて書いているインサイダー情報による記事であると思われる。
その意味で食えない記事ではあるが「光明影片公司」のくだりも同じようにインサイダーの情報である。

偽装工作企業「光明影片公司」

実は、この中国映画界に「何等の基礎のない」「一資本」のその「資本」の出所と管理が東宝と上海軍報道局であり、それを偽装する映画会社が「光明影片公司」だった。つまり、この記事は戦時下上海で、リアルタイムで進行中の映画工作の所在を匂わせているのである。
これこそが当時、上海で軍と東宝が現地映画人を巻き込み行った極秘の「文化工作」であった。極秘の、と記すのはつくられた映画が日本軍と東宝による偽装中国映画で何よりその事実を隠さねばならなかったからである。東宝と軍は協働で一九三七年から三八年にかけて上海映画の観客の娯楽映画への欲求に応えた復興を演出するために『茶花女』以下四作の映画を「中国製」として製作する「文化工作」を行ったのである。
この事実は映画史の中では断片的に語られてはきた。それはしばしば、東宝の側の文化工作の中心にあった東宝映画株式会社第二製作部長・松崎啓次の個人プレーのように語られがちであったが、今では、中国大陸に映画市場と利権を拡大する東宝の思惑による「業務」であること、資金提供だけでなく契約の際の立会いなどに軍の後ろ盾があったことが明らかになっている。それは、事実を詳細に裏付ける同社の事務方である東宝映画株式会社総務課長・市川綱二の事務記録「市川文書」の存在が確認されたからである。同文書には「光明影片公司」との契約書をはじめとし、フィルム代から上海での銭湯の代金、市川および松崎の上海滞在日数と給与、興業成績の報告などの金銭の詳細な動き、本社とやりとりされた文書の控えなど、この偽装中国映画製作が東宝の業務として行われた「文化工作」であったことが細部まで裏付けられる証拠として残されている。