中畑清と遠藤一彦が訪ねてきて…

中畑清がプロ野球選手会労組を結成する過程で、その活動を土台である法律の分野から支えてきたのが、弁護士の長嶋憲一である。しかし、長嶋は労働畑にいた法曹人ではなく、元々、上場企業の顧問として活動してきた人物であった。労働法については司法試験でも選択しなかったという。

そんな法律家が、日本で初めてのプロアスリートのためのユニオン設立に邁進していった背景はどのようなものだったのか。

「最初のきっかけは、広島カープの弁護士からの紹介だったんですよ」

オフィスでおもむろに口を開いた長嶋は、40年前の記憶を手繰り寄せた。

「広島市民球場で広島と巨人の試合をやっていたんだな。中畑とカープの山本浩二が試合後に流川で一緒に飲んでいたらしんだ。そこで中畑が浩二に組合について相談したところ、広島の弁護士につながった。で、そういう案件ならば、在京の法律家がいいだろうと、私に連絡がきたんです。

広島の弁護士から私には、『とにかくプロ野球というのは、選手の立場が弱いから、一度、中畑に会ってやって欲しい』と。中畑からもすぐに電話が来てね。『一両日中にお目にかかりたい』と言うんだ。それですぐに事務所にやって来た」

山本浩二は中畑清よりも７歳年上だが、チームを超えた情報と意志の共有がなされていた。そしてシーズン中であるにも関わらず、中畑は労を厭わずに銀座にある長嶋の事務所に現れた。大洋ホエールズ（当時）の主戦投手であった遠藤一彦も一緒だった。

長嶋はそこで、選手の置かれた環境と選手会の現状についてじっくりと説明を受ける。父親が読売新聞の記者であった長嶋は、その属性として巨人ファンではあったが、選手の置かれた状況については詳細を知る由もなく、統一契約書の問題も含めて初めて知ることばかりであった。

話を聞き終わった長嶋は思考をまとめると、中畑にこう告げた。

「選手会が社団法人のままじゃ仕方ないね。それは確かに労働組合を作ったほうがいい」

任意団体だった選手会は、柴田勲、松原誠、村田兆治ら幹部の尽力で1980年には法人としての設立認可を得ていた。しかし、好転するかと思われた組織化も社団法人のままではあくまでも非営利の法人団体に過ぎなかった。これでは機構側に対して、要望は出せても要求は出せない。

実際に中畑も「君たちが所属しているのは、そういう組織ではないよ」と、労務管理をしてきた海千山千の福祉委員会の担当者に言われて悔しい思いをしていた。

長嶋はこんなふうに感じていた。

「これまでプロ野球選手には自分は労働者だという意識がなかった。よく言われたのが、『個人事業主である選手は一国一城の主』で、誰かに使われているという気持ちを持ちえなかった。しかし、この辺でその観念を変える必要があるのではないか」

それゆえ労働組合という発想が生まれたのは必然であったが、実現のためのハードルは低くはない。職業野球の選手も労働組合法上における労働者であると主張し、組合の結成に至らせるには、それを東京都労働委員会に認めさせるための法的な理論構築と文書の作成が必要であった。

「労働者として認めさせるために、検討する時間を一週間くれないか」

長嶋はそう中畑と遠藤に告げた。巨人の５番打者と大洋のエースにもちろん異論はない。弁護士が本気になってくれたことは、大きな自信となった。