ヤマダデンキの調理家電は2年で200億円が吹き飛ぶ
突然の需要の冷え込みに苦慮しているのが、新興・中堅の家電メーカーだ。
大手家電量販店のヤマダホールディングス、2023年3月期のキッチン家電カテゴリーの売上高は638億円だった。前期と比較して5.9%の減少だ。2022年3月期は10.8%も減少していた。2023年4-12月の同カテゴリーの売上高は横ばいで、回復する気配は見られない。
キッチン家電が不調なのは何もヤマダデンキのことに限ったことではない。ビックカメラ2023年8月期のキッチン家電の売上高が、前期比3.1%減の314億円だった。グループ傘下にあるコジマは10.3%減少している。
ブームは終焉を迎えたとみてほぼ間違いないだろう。
キッチン家電は2000年代に入って4つの要素を軸に成長してきた。高級炊飯器に代表される素材の味を最大限に引き出す力、電気圧力鍋のような料理の手間を省く調理力、ノンフライヤーなどの余分な油をカットする健康促進力、そしてデザイン力だ。
各家電メーカーは、この4つを軸としたそれぞれのポジショニングを獲得していた。コロナ禍前から消費者を魅了する下地は整っていたのだ。そこに巣ごもりという、キッチン家電にとって絶好のチャンスが到来する。
