「文春の報道が事実かどうか」に関心のない松本信者
お笑いコンビ・ダウンタウンの松本人志（60）が、自身の性加害疑惑を報道した週刊文春の発行元・文藝春秋などに5億5000万円の損害賠償を求めた裁判の第1回（口頭弁論）が、28日に東京地方裁判所で開かれた。
今回、松本本人の出廷はなかったものの、裁判所には朝から傍聴席（19席）の抽選整理券を求めて691人が並んだ。
訴状の中で、松本側は「客観的証拠は存在しない。『性的行為を強要した』というレッテルが貼られてしまえば、社会的評価を著しく低下させる」と主張しているが、週刊文春側は争う姿勢を示すとみられる。
さて、一連の報道であらためて存在感を示した週刊文春だが、今回の松本人志をめぐる報道では、これまでのスクープ記事とはちがった手ごたえがあったという。
「第一報となった12月27日発売号が完売したのをはじめ、有料の電子版も好調と、これまでに週刊誌を手に取ることがなかった層を獲得できた点については、文春関係者も手ごたえを感じているといいます。雑誌が売れない時代といわれる中、コンテンツしだいではまだまだ十分勝負できることを示したといえるでしょう」‘（出版関係者）
その一方で、スクープ週刊誌の関係者たちを悩ませているのは、これまでにないほど大きな週刊誌バッシングが巻き起こっていることだ。
「一部のお笑いファン、とくに松本信者にとっては、もはや文春の報道が事実なのか、そうでないのかは、そこまで重要ではないのでしょう。それよりも『文春のせいで大好きな松ちゃんがテレビで見られなくなった』『週刊誌に、稀有な才能を世の中から抹殺する権利があるのか』と、スクープ週刊誌の存在そのものを問う声が、これまでになく大きくなっています」（前同）
