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著者である小林義崇氏は、2004年東京国税局の国税専門官として採用され、都内の税務署、東京国税局、東京国税不服審判所において、相続税の調査や所得税の確定申告対応、不服審査業務等に従事。

2年連続で東京国税局長より功績者表彰を受けた過去を持つ。そんな小林氏が富裕層と関わる中で学んできた、彼らの習慣をこっそり教えてくれた。

実はマッサージ師や
職人が富裕層だったりする

富裕層の職業というと、上場企業の経営者や官僚、医師や弁護士などの師士業といったいわゆるエリートの姿が頭に浮かぶ人が多いのではないでしょうか？

ある会社経営者の相続税調査をしたときのことは忘れられません。

創業者が亡くなり、あとを引き継いだ息子（社長）から話を聞く必要がありました。そこで調査のアポイントメントをとったところ、「会社に来てください」といわれました。

調査の当日、私は会社に出向いて会議室に通されたのですが、そこにはタンクトップとハーフパンツの姿の男性が、そっぽを向いてうちわで扇ぎながら座っていました。

私はなにか手違いがあったのかと思い、「社長さんにお話をうかがいたいのですが」と告げると、ガバッと振り返り、「俺だよ！」と怒鳴られたのです。

「億単位の資産を相続した社長」ということで、スーツ姿のいかにもエリート然としたタイプを勝手にイメージしていただけに、あのときはショックで言葉を失ってしまいました。

相続税の申告書には、「職業」を記入する欄があります。職業によって相続税の計算が変わるわけではないのですが、職業欄の情報を税務職員は必ず気にします。

というのも、生前の職業をヒントに、どれくらいの資産を残して亡くなったのかを推測するからです。

令和3（2021）年賃金構造基本統計調査によると、日本の職業別平均年収のトップは医師でした。2位以下はパイロット、大学教授と続き、やはり一般的に「エリート」と呼ばれるような職業が目立ちます。

ただ、相続税調査をしていると、富裕層の職業はエリートばかりというわけではありません。

むしろ、私が担当した相続税事案では、官僚や大手企業勤めというケースはほぼなく、中小企業経営者や不動産オーナー、個人事業主が多かったのです。