「海外経験があれば何とかなる」と思っていた
池上さんが製薬会社に入社したのは大学卒業後。国内勤務を経て、30代前半でシンガポールへの赴任を命じられた。
当初は数年程度の予定だったというが、現地で担当する仕事が広がったこともあり、赴任期間は結果的に6年に及んだ。
妻と子どもも帯同した。赴任当初、上の子はまだ幼く、下の子はシンガポール生活の記憶のほうが濃いほどだったという。
「海外勤務は大変でしたけど、仕事そのものは面白かったんです。日本では経験できない規模の案件に関われましたし、現地スタッフと英語で仕事をすることも日常でした。だから帰国したときは、少し大げさに言えば『これだけやってきたんだから、今後どこでも働けるだろう』という感覚がありました」
だが、日本に帰国してから、その自信は少しずつ揺らいだ。
海外では一定の裁量を与えられていた一方、日本の本社に戻れば、組織の中での役割は再び限定される。海外赴任中に変化した社内の人間関係にも、なかなかなじめなかった。
周囲から見れば、海外赴任経験のある40歳目前の社員。順調なキャリアにも映る。それでも本人の中には「このまま会社に残っていいのか」という迷いが膨らんでいった。
帰国から約1年後、池上さんは退職を決断した。
「一番大きかったのは、もう一度、自分のキャリアを自分で決めたいと思ったことです。会社にいれば生活は安定しています。でも次の異動がどこなのか、海外なのか国内なのか、自分では決められない。40歳になる前なら、まだ転職もできると思いました。
退職金も1200万円ほどありましたし、『半年くらい仕事が決まらなくても大丈夫だろう』と。今振り返ると、その安心感が少し判断を甘くしたのかもしれません」
会社員時代には大きく見えた1200万円も、無収入になれば意味が変わる。
住宅費、教育費、社会保険料、日々の生活費。家族4人の暮らしでは、何もしなくても毎月まとまった金額が出ていく。
退職金は「自由になるためのお金」ではなく、「収入が途絶えた期間を埋めるお金」へと変わっていった。
