日本で十分に開拓されていなかったティーカフェ市場
ゴンチャは2006年に台湾で誕生し、2015年9月に日本に上陸した。日本でタピオカブームが巻き起こった2019年末の国内の店舗数は55店舗。2026年6月時点で約240店舗まで拡大しており、2028年までに400店舗まで拡大する目標を立てている。
タピオカブームの際は、「ジ アレイ（THE ALLEY）」「ココトカ（CoCo都可）」「パールレディ（Pearl Lady）」といったさまざまなブランドが、原宿など若者が集まる場所に出店してしのぎを削っていた。しかし、タピオカブームを代表する主要ブランドの中で、現在も国内で3桁の店舗網を維持しているのはゴンチャだけだ。
ゴンチャの成長を支えている要因は3つあると考えられる。
1つ目は日本において日常使いのティーカフェという市場を開拓したこと。2つ目はタピオカブームの際、競合がティーカフェではなくタピオカという商品に目を向けたこと。3つ目は顧客の店舗利用の敷居を下げていることだ。
ゴンチャはもともと、タピオカ屋として日本に上陸したわけではなかった。当初はドリンクの甘さや氷の量、各種トッピングができるカスタマイズティー業態としてカフェ市場に参入したのだ。タピオカはトッピングの一つに位置づけられていた。
日本にはお茶に親しむ文化があったものの、自宅で淹れて楽しむもの、ペットボトルで購入して持ち歩くものという常識が根づいていた。カフェ業態は「アフタヌーンティー・ティールーム」のような紅茶を主役とするカフェは存在していたが、紅茶と食事、スイーツなどをゆったりと楽しむティールームとしての性格が強い。
実際、ゴンチャはタピオカブームがピークを迎える前から、ティーカフェ市場の潜在性に目を向けていた。2018年には外食でお茶を楽しむ機会が少ないことなどから、国内のティーカフェ市場には1800億円程度の潜在需要があるとの見方を示していたのだ。
ゴンチャ日本法人の取締役社長を務めていた葛目良輔氏は、タピオカブームが本格化する前、商業施設新聞のインタビューでこう話している。
コーヒー主体のカフェチェーンは、現在スターバックスを筆頭に大きなポジションを得ているが、必ずしもコーヒーが好きなわけではなく、カフェという場所へ行くスタイルが好きな、いわば“コーヒー苦手なカフェ好き”という顧客層が多いのではないかと感じていた。（「人気の台湾ティーカフェを展開 コーヒー苦手なカフェ好きに照準 20年末に100店体制確立」）
日本でカフェと言えば、コーヒーが常識化していた。顧客の好みに応じてカスタマイズができ、店内での利用も持ち歩きも可能な日常使いのティーカフェは、日本において空白の市場だったのだ。
