食品の物価高を味方につけるドラッグストア
ウエルシアが「ドラッグ＆フード型店舗」の展開をスタートしたのが2025年8月だ。茨城県のつくば市と稲敷市の店舗をリニューアルした。野菜やくだもの、精肉などの生鮮食料品から冷凍食品、総菜まで取り扱う食品の幅は広い。
特にスーパーマーケットが強みを持っていた生鮮食料品に力を入れている点は大きい。ドラッグストアは「何でもそろう店」への転換を進めている。
帝国データバンクによると、8月の飲食料品値上げは2311品目。2026年1～11月に予定・実施が判明した値上げは1万8347品目で、調査開始以降5年連続で年間1万品目を超えている。
物価高の進行により、割安で食品が購入できるドラッグストアは集客面で優位に立ちやすい。ウエルシアの2026年3月～6月までの客数は前年同期間比で1.3%の増加だった。
ウエルシアの狙いは、食品をきっかけに来店した顧客へ医薬品や化粧品、調剤を購入してもらう「ついで買い」の促進だ。
ドラッグストアは食品の粗利率を相対的に低く設定し、医薬品や化粧品、日用品で稼ぐビジネスモデルだ。ウエルシアの食品の売上総利益率（粗利率）は約18％だ。経営統合したツルハも同水準である。
いっぽう、スーパーマーケットの一般食品の売上総利益率は20％程度だ。総菜は40％、青果は23％近い（「スーパーマーケット年次統計調査」）。つまり、ドラッグストアは競合のスーパーよりも価格優位性を持たせて集客力を高めているのだ。
ウエルシアもツルハも食品は集客フックであり、全カテゴリーでの売上総利益率は30％程度まで高まる。これが「ついで買い」の神髄と言える。
しかし、ウエルシアの2026年3月～5月の全カテゴリの売上総利益率は、前年同期間比で0.3%の微減だった。
ウエルシアが「ドラッグ＆フード型店舗」の強化を進めて約１年が経過したものの、理想通りの相乗効果を生み出すことは容易ではないのだ。
