街の本屋が辿るべき未来とは
本屋の売り上げは、書籍と雑誌とコミックに大別されますが、大型書店を別にすると、街の本屋の売上は雑誌とコミックがその半分を占めていました。一方、諸外国の本屋は書籍が売上の大半です。日本ではメディアの王様であった雑誌の衰退は今後も避けられません。
コミックにも往時の勢いはなく、それが街の本屋の凋落に繋がっています。それにも関わらず、日本の出版界は雑誌・コミックを中心とする商慣習や物流網のままで、時代の変化に対応した変革がまったく進んでいません。
拙著「2028年街から書店が消える日」にて、このタイトルにあるような、ネガティブな予想をし、出版関係者からお叱りの声をいただくことになりましたが、この予想は日々現実の数字へと変わっているのが現状と言わざるを得ません。
こうした厳しい状況の中で、本屋が生き残るためには、従来のビジネスモデルを根本から見直す必要があります。海外の書店では、書籍販売だけでなく、カフェやイベントスペースを併設し、地域コミュニティの拠点としての役割を果たすことで再生を果たしています。アメリカやドイツでは、リアル書店の価値が見直され、多くの独立系書店が復活の兆しを見せています。
日本の本屋もまた、この流れに学ぶべき時が来ていて、その動きも一部では見られます。しかしながら、最も大切なのは本屋が書籍で収益を上げるようになる事です。その為には再販制度（出版社が決めた価格でしか本を販売できない制度）や委託制度（売れ残っても返品※できる制度）の見直しに、書店の粗利益率の引き上げ、本屋と出版社との直接取引の強化など、業界全体の構造改革が求められています。
そして本屋自身が単なる本だけの販売の場ではなく、文化と知的な出会いの場としての価値を再発見し、読者に新たな体験を提供することが不可欠です。
このまま何も手を打たなければ近い将来、街の本屋は消えてしまうでしょう。しかし、本屋が自らの価値を再定義し、読者との新しい関係を築くことで、未来はまだ変えられるはずです。
文／小島俊一
