「この世の終わりのような痛み」
女性が分娩するときの痛みは「この世の終わりのような痛み」といわれている。
その痛みは「お腹の中を刃物でグルグルかき回される」、「ハンマーで殴られて腰が砕ける」などと喩えられることも多々ある。出産直前にはそれが約1分おきに襲ってくるのだから、「この世の終わり」と感じる者がいてもおかしくはない。
この痛みを軽減する措置として、無痛分娩がある。無痛分娩とは、麻酔薬を使用して出産時の痛みを緩和する分娩方法だ。
厚生労働省の調査によると、日本国内での無痛分娩の割合は2020年で8.6％（※1）。2016年の6.1％（※2）に比べれば増加しているが、各国と比べると高い割合ではない。
東京慈恵医大病院によると、無痛分娩の実施率はアメリカが73.1%、フランスが82.2%、イギリスは60%、ドイツが20～30%（※3）。日本でも関心度は上がってはいるものの、まだまだ少ない傾向にあるといえる。
医療が発達しているはずの日本で、なぜ無痛分娩の実施率が低いのか。
ひとつは「費用」の問題だろう。自然分娩は通常約30～80万円かかり、無痛分娩はこれに約10〜20万円を加えた金額がかかる（※4）。麻酔薬や陣痛促進剤などの医療行為が行われるため、普通のお産よりも高くつく。さらにこれらは保険適用とならず、自己負担となる。
SNS上では、「私がこの痛みを耐えれば20万円が浮く」と考えて我慢したという声や、「本当は無痛を選びたかったけど、夫から『高いからダメ』と反対された」と家族の承認を得られなかったケースも多く散見される。
無痛分娩が7割を超えるアメリカやフランスでは、この安くはない金額を、どのように負担しているのだろうか。
アメリカやフランスでは無痛分娩が医療保険の適用となっており、自己負担なしで選択でき、フランスでは追加費用はゼロだ。また、出産費用が社会保険の適用になっていることから、出産後の入院期間も短い。イギリスのキャサリン妃も出産翌日に退院し、元気な姿を見せていた。
一方、日本では保険が適用できず、自己負担になってしまうが、決して安くはない金額にもかかわらず、無痛分娩を選ばなくてはならないこともある。
