日本人の8人に1人は弱者男性
まずはじめに、「弱者男性」という言葉が生まれた時代背景に触れてみよう。急激な社会情勢の変化に伴い、一億総中流と言われた日本は過去の遺物となった。2018年のデータでは、日本人の6人に1人が世帯年収127万円以下の貧困状態にある。
なんと、100人に1人の日本人は、1日210円未満で暮らしている。弱者男性とは、こうした社会の荒波にまぎれ、インターネットから新たに誕生した言葉である。
かれらは、日本社会のなかで独身・貧困・障害といった「弱者になる要素」を備えた男性たちだ。ただし、年収○○万円以下といった数値で厳密に定義されているわけではない。
弱者男性がネットスラングから誕生した言葉であるからには、数字で割り切れる定義を持たないのだ。逆に、「誰が弱者男性か」を数量的に定義してしまうことで、弱者男性の枠から切り捨てられてしまう男性が出てきてしまう。
むしろ、あらゆる男性が持つであろう「弱者性」にハイライトを当てるため、この言葉が生まれたといっていい。
たとえば、年収2000万円の男性がいたとしよう。それだけの年収があれば初見では間違いなく「強者男性」と呼ばれるだろうが、その年収の大半を妻からのDVによって奪われ、本人に経済的自由がまったくない場合はどうだろうか。
そのような男性のことを、決して「強者」とは呼べないのではないか。弱者男性とは、こういったさまざまな事情を抱えた男性を包含する、大きな言葉であることをまず明確に示したい。
このような大前提を置いたうえで、それでもあえて本書では『弱者男性の人口』を推定する。背景には2つの理由がある。まず、多くの人が弱者男性の数を少なく見積もっており「気にするほどでもない数」と、切り捨てている可能性があるからである。
2点目は、本稿を書くにあたり、筆者は500名を超す対象へのアンケート調査、50名以上のインタビューを重ねた。そして、インタビューでは驚くほど「しっかり弱者男性を定義してほしい」との声が上がった。
かれらの多くは「どうせモテないだけの男性が、寝言を言っている」と言われ、過小評価されてきた。そのため、「これ以外は弱者ではない、という切り捨て」は行わないものの、ある程度弱者になり得る要素をカテゴリーとして明記してほしい、という要望があったためである。
結論から書くと、日本には最大1504万人の弱者男性がいる。2022年時点で日本の人口は、1億2494万7000人。うち男性は6075万人。つまり、男性の約24％は、何らかの弱者性を抱えている。「弱者男性」はマニアックな少数派ではない。私たち日本人の、8人に1人の話なのである。
