宝くじでの一攫千金に目がくらみ、大手企業を「自己都合」で退職…なぜギャンブルは割に合わないとわかっていながら依存してしまうのか？

福島県の代男性Bさんの借金総額は400万円を超えていた。複数の消費者金融から限度額いっぱいに借り続けた結果、返済に行き詰まり、自分の力だけで解決する道筋は、完全に見失っていた。残された手段は、「任意整理」「民事再生（個人再生）」、もしくは「自己破産」しかない。債務整理の相談のため、Bさんは地元・郡山市の「あさか司法事務所」を訪れた。

オフィスで応対した安藤宣行代表が、借金の理由を尋ねると、「病気の家族の治療費のためだった……」と憔悴した様子で話した。

「大変でしたね。なんとか整理をしていきましょう」

元気づけるようにそう言いながら、Bさんの職歴書に目を落とした安藤さんは違和感を覚えた。

「これは変だ……」

Bさんは30代のころ、県内で名の知られた大手企業を「自己都合」で退職していた。すぐに、別の地元中小企業に再雇用されているが、かつての勤務先に比べると、待遇や収入の面で大きく見劣りがする。会社を辞める理由は人それぞれだろうが、家族の医療費で多額の借金を抱えている事情を考えると、この「自己都合」は腑に落ちない。

もちろん、理由はどうであっても、司法書士としては、全力を尽くさなければならない。安藤さんは、すぐにBさんの債務整理に着手した。

借金の内容を詳細に検討した結果、いくつかの消費者金融には「利息の過払い金」が発生していることがわかった。手続きで返還を求めることができる。

そのことを伝えると、それまで落ち込んだ様子だったBさんの表情がいきなり変わった。「金は戻ってくるのか？」「それはいつになるのか？」と執拗に尋ねるようになった。いくらかの過払い金が返還されたとしても、借金がチャラになるわけではない。すぐに別の債務返済に回す必要がある。

にもかかわらず、それ以降のBさんは、安藤さんの顔を見るたびに「いつ、現金は手に入るのか」ばかりを気にするようになった。家族の治療費でやむを得ず借金した人が、目先の現金に固執する姿は明らかに異様だった。

当時を回想しながら、安藤さんはこう説明する。

「収入や待遇面で恵まれている勤務先をいきなり辞めてしまう理由は、自分の退職金が目当てのケースが少なくありません。ギャンブルなどで借金が膨らんでしまうと、勤務先を辞めて、その退職金で返済するのです」

安藤さんが覚えた違和感は、当を得ていたようだった。

Bさんは数年前にも大きな借金を背負っており、全額を一括返済していたが、その原資は前の会社からの退職金だったことがわかった。逆に言えば、借金を返すために、会社を辞めざるを得なかったということだった。

2度目ともなると、さすがに勤務期間が短く、退職金が十分に積み上がっているわけではない。今回はそれに頼ることもできず、法的な整理しか手段はなかった。だが、Bさんは借金の本当の理由を自分の口からは語らなかった。安藤さんがそれを知ったのは、すべての債務整理手続きが終了した後のこと。しかも偶然だった。

たまたま、Bさんのことを知っていた知人がいた。その人の話では、Bさんは「ロト6」「ロト7」などを大量に購入する「宝くじ依存」とのことだった。あちこちの売り場で、何度も何度もBさんの姿を目撃したという。

それにしても、多額の借金を抱えてまで宝くじにのめり込むとは……。

日本国内のギャンブル依存の原因は、パチンコ、パチスロが大半を占める。そのほかには、競馬、競輪などの公営ギャンブル、違法の裏カジノ、オンラインカジノなどと並び、FX取引や先物取引、仮想通貨などへのハイリスク・ハイリターンの投資、さらに宝くじも依存の対象となる。

大当たりすれば、人生を一変させてしまうほどの大金が手に入る宝くじだが、そんな幸運に恵まれる確率は限りなくゼロに近い。夢は買えるが、「儲かる確率」を考慮すると、ギャンブルとしてはまったく割に合わないことがわかる。

全国自治宝くじ事務協議会によると、2021年度の宝くじの総売り上げは8133億円。それに対し、当選金として支払われる総額は3758億円で、単純な還元率は46・2％に過ぎない。しかも金額の多くは、一握りにも満たない高額当選者がごっそりと持っていく仕組みだ。

同じく、協議会の調べによると、直近1年間に宝くじを購入した人の平均金額は2万6650円だった（2019年度）。あくまでも1人当たりの平均額なので、この数倍から数百倍を「くじに突っ込む人」も少なくない。

パチンコや競馬、マージャンなどに比べると、宝くじには論理的な戦略、技術が入り込む余地はまったくなく、売り場や購入日時などで研究を重ねたつもりでも、「おまじない」「ゲン担ぎ」の範囲を出ない。

ネットで検索すると「ロト・ナンバーズ攻略」「〇〇必勝法」の類はいくつもヒットするが、当然ながら根拠に基づいたものなどあるはずもなく、「オカルトレベル」に過ぎないものばかりだ。

少し前、米ミシガン州の老夫婦が、数学的知識を応用しながら、独自に生み出した宝くじ必勝法で、日本円にして28億円以上を稼ぎ出したことがニュースとなった。そのからくりは、「ロールダウン」と呼ばれる、米国の宝くじ独特の「キャリーオーバー」分配法のスキを突いたものだった。

日本国内のロトやサッカーくじでも賞金額のインフレが続き、現在では「1等10億円」なども普通に存在している。ところが米国では、桁違いのスケールとなることがあり、2022年11月には2970億円の当選が出たことが話題になった。

日本の場合は、当選者が出なかった場合のキャリーオーバー額にも天井がある。当選者が出たら、一定額の上乗せ賞金を支払い、さらに上限を出た分については、次回当選者に振り分ける仕組みだ。

米国では、地域や種類によってさまざまなようだが、原則、キャリーオーバー分は次回当選者に一気に支払われるという。さらに、そのキャリーオーバー分は、一定額を超えると、1等以外の当選者にも分配される。

数学オンチの筆者にはなかなか理解が難しい理論なのだが、ミシガン州の老夫婦はその仕組みを合法的に突く手法で大金を獲得したらしい。

したがって、1等賞金のみにキャリーオーバーの恩恵がある日本のロトやサッカーくじには使えないことから、やはり必勝法などは存在せず、そもそもギャンブルとしても成立しないわけだ。

しかも、宝くじには、ゲーム的な娯楽性、リアルタイムの「しびれるようなスリル」にも乏しいため、外部から見ると「なぜ、依存してしまうのか？」と疑問に感じるが、「大金をつかみ取る刹那の夢」に向かって、「自分なりの戦略がある」と信じているからゆえ、当事者には十分な娯楽性やスリルがあるのだろう。

年末ジャンボ宝くじのシーズンになると、特定の売り場（東京の西銀座チャンスセンターなど）にできた大行列が、毎年のように報じられる。しかも、窓口の番号によって、行列の長さが大きく異なっていることが一目でわかる。確率論を考慮すればご苦労なことには違いないのだが、イベントとして楽しんでいるのだから、外野がどうこう言う話ではないし、むしろ、これこそが宝くじの楽しみ方と思わないでもない。

ちなみに、中央競馬（JRA）の場合、競馬法で還元率が決められており、原則では単勝・複勝が80%、枠連・馬連・ワイドが77・5%、3連複75%、3連単72・5%、WIN5は70%が当たり馬券の払い戻しに回される。つまり、「胴元」であるJRAの取り分は、20から30%だ。

パチンコ・パチスロは、法的にはギャンブルではなく、「遊戯」なので、法に基づいた還元率などはあるはずもなく、実際には店舗ごとのブラックボックスのなかだが、一般的には80%以上とされている。

一方、宝くじの場合、収益金の38・2％が、少子高齢化、防災、公園整備、教育、社会福祉施設の建設改修などの財源として利用される。国の事業としての意義は否定しないまでも、「胴元」である国が「ベット額」の半分以上を持っていくことを考えると、一般的なギャンブルとしては、まったく割に合わないことがはっきりしている。

司法書士として安藤さんは、ギャンブル由来の債務整理例で、勤務先を去らなければならなかった依頼者を何人も見てきた。

Bさんの場合、1度目の借金は退職金で返済し、2度目は法律の範囲で債務整理をした。決して褒められたことではないが、借金の取り立てから逃れるために、いきなり姿をくらませたり、犯罪に走ったりすることに比べれば、自分なりに「けじめをつけた」とも言えるかもしれない。

だが、会社の同僚同士の金の貸し借りトラブルや、親睦会の幹事がメンバーの積立金に手を付けてしまったことなども枚挙にいとまがない。

膨らんでいく借金の督促に耐え切れず、債権者から姿を消すために生活を投げ出し、手っ取り早くホームレスになってしまう人も少なくない。

文／染谷一