炎上した「賢い患者」論　

11月1 日に公開された朝日新聞の記事『「空気」のようになった高額療養費制度　治療や薬…患者にできること』が大炎上している。猛批判を浴びているのは、「医療はどこへ」という連続企画の最新記事で、内容は、自身ががんサバイバーでもある〈認定ＮＰＯ法人ささえあい医療人権センターＣＯＭＬ〉理事長の山口育子氏に取材したものだ。

ＣＯＭＬとは、同組織ウェブサイトの記述によると「患者と医療者の協働の実現と、より良いコミュニケーションの構築」を目標として「電話相談を日常の活動の柱に、医療現場により良いコミュニケーションを築く活動」を行う団体だ。

タイトルからも想像できるとおり、この記事で山口氏は、高額療養費の近年の利用者は大きな医療費を使っていると意識せず、まるで空気のように制度を利用している、と警鐘を鳴らす。

また、患者が意識を変えて、同じ薬の処方なら３回まで使用できる「リフィル処方箋」を使用したり、多くの薬を服用して副作用が生じる「ポリファーマシー」を防ぐために薬の使用を最小限に抑えたり、複数の医療機関で複数のおくすり手帳を使用するのではなく一元管理するなどして「賢い患者」になることが健康にも国民医療費の抑制にも重要で、それが高額療養費制度の持続可能性につながる、と患者側に対して意識や行動変容の啓発を促している。

この記事公開を通知した朝日新聞社の公式Ｘ（旧Twitter）アカウントのポストは、投稿から4日が経過した11月5日14時00分段階で約215万回の表示に対して「いいね」の数は252、とかなり少ない。

一方、この投稿に自分の意見を加えた上で再投稿する引用リポストの内容を見てみると、それらの多くは元記事に対して批判的なものであることがわかる。

たとえば、政府の高額療養費自己負担上限額〈見直し〉案が議論されていた際に、患者団体の代表として熱心な要望活動を続けて政府案を一時凍結に至らしめた功労者、全国がん患者団体連合会（全がん連）理事長の天野慎介氏がＸ上で「負担に苦しむがんや難病の患者さんの現状とかけ離れた認識で議論が進むことに危機感を覚えました」と異議を表明した引用リポストには5400を超す「いいね」が集まり、この天野氏の反論投稿は2400回以上もリポストされた。

その一方で、大元の朝日新聞がＸに投稿したポストには、内容の間違いを第三者ユーザーが修正する「コミュニティノート」が付記され、さらに朝日新聞サイトに掲載された記事そのものに対しては、フォトジャーナリストの安田菜津紀氏やＮＰＯ法人ＰＯＳＳＥ代表理事岩本菜々氏らから内容を批判するコメントも寄せられている。

当該記事は、いわば火だるまのような状態になっているといっていいだろう。

実際に、自己免疫疾患の治療で高額療養費制度を2009年以来16年利用し続けている筆者が読んでも、この記事には強い違和感以外のものを抱くことができなかった。以下で、長年の制度利用者としての視点から、いくつかの反論と反証を試みてみたい。