6月の株主総会は大荒れの予感
ターニングポイントは2025年6月に開催される株主総会だ。
第三者委員会の調査報告書は3月に提出される見込みであり、株主総会前には公表される可能性が高い。組織的な関与や社員による斡旋が本当にあったのか、などの事実関係が見えてくるだろう。
ガバナンスの欠如や、旧態依然とした組織風土で社員が声を上げづらい空気が醸成されていたことが明らかになれば、株主総会でフジ・メディア・ホールディングスの経営体制の刷新を要求する声が大きくなるはずだ。
また、フジ・メディア・ホールディングスの大株主にも名を連ねることすらないフジサンケイグループという会社が、ホールディングスを統べる立場にあるという組織形態も時代にそぐわなくなっている。
昨年、中古車販売のビッグモーターは不祥事を機に生まれ変わり、信頼回復に向けて再スタートを切った。フジ・メディア・ホールディングスも、経営幹部や組織体制を刷新するタイミングが訪れているように見える。
そしてそれは、時代の変化に敏感であるべきテレビ局にとっていい方向に進むはずだ。
取材・文／不破聡
