「４」「17」「35」「5,730万」——。

ここに挙げたのは全て、プロテニスプレーヤー・大坂なおみにまつわる数字である。

「４」は、グランドスラム優勝回数。これは、現役選手では三番手の数ではあるが、女子テニス史上では31位タイ。記録的には、テニスの歴史に名を刻むチャンピオンへの道のりは、まだまだ長いのが現状だ。

「17」は、大坂が提携契約を結んでいる企業数。「スポンサー」と言い換えてもよいだろう。

「35」。これは、2022年４月18日時点での、大坂の世界ランキング。出場大会数が少ないため、ランキングが上がりにくい状況にはあるが、それも含め、これが彼女の“世界での現在地”だ。

そして、「5,730万」。これは、2020年５月から翌2021年５月にかけて、彼女が稼いだ“年収”である。ただ、単位は“円”ではなく“USドル”。ということは円に換算すると、約65億円（⁉）という、とてつもない金額である。
これは、女性アスリートの年収ランキングでは、ダントツの歴代トップ。
ちなみに彼女は昨年も、その時点での歴代１位の記録樹立者だ。
つまり彼女は、女子アスリートの歴史を塗り替える稼ぎ頭であり、その市場価値は今も上がり続けているのである。

テニス選手は女性アスリートの稼ぎ頭

さまざまな分野において“ジェンダー平等”が叫ばれて久しい昨今ではあるが、スポーツ界における収入においては、男女格差はまだまだ大きい。

アメリカの経済誌『フォーブス』の発表によると、昨年のアスリート年収ランキング上位50名中、女性は僅かに２名。そのうちの一人は全体で12位につける大坂であり、もう一人は、28位のセリーナ・ウィリアムズである。

ちなみに大坂の年収の約９割は、スポンサー契約や出演料などの“競技以外での収入”だ。それはセリーナも同様で、4,590万ドルの年収のうち、賞金は90万ドルを記録するのみである（それでも十分にすごい数字だが……）。
23回のグランドスラム優勝を誇り、史上最高の選手の呼び声も高いセリーナではあるが、女子テニス界の生きるレジェンドも今や40歳。昨年６月末のウィンブルドンを最後に、約10か月間、コートからは姿を消している。
それでもセリーナも、そして昨年９大会しか出場していない大坂も、圧倒的なスポンサー収入を誇る。
スポンサー各社が彼女たちに見出す価値とは、社会的影響力や、正当性である。特に大坂の場合、人種差別撤廃を訴え、自身のうつ状態を告白するなど、時代の趨勢にも合致した問題提起が市場価値を高めている。

「スポーツ選手はスポーツだけに専念しろ」とは、アスリートが人権問題等に関わる発言をした際に、よく耳にする反論だ。ただその指摘は、社会的ロールモデルを期待されるアスリート……とりわけ、女子テニス選手に対しては的外れだといえる。
なぜなら、ジェンダー平等の実現や人権保護は、女子プロテニスツアーを統括する団体“WTA（Women’s Tennis Association：女子テニス協会）”の創設理念と、分かちがたく結びついているからだ。