日本経済の停滞が値上げ幅に現れている

「映画料金が高い」とよく言われる。筆者の周りではよく聞く。

ある世代以上で、「映画は1800円」が常識として頭に染みついている映画好きは多いのではないか。実際、映画の一般料金は1990年代半ばに概ね1800円に統一されて以降、少なくとも四半世紀にわたって1800円だった。だが、2019年6月、TOHOシネマズが1800円から1900円へと値上げした際には、今回と同じように他社が追随。そのたった4年後に2000円となった。「こないだ値上げしたばかりでは!?」と口にしてしまう御仁は多かろう。

とはいえ「映画鑑賞料金が高い」という巷の不満は、今に始まったことではない。映画専門誌「ロードショー」の1991年3月号には「映画入場料金は高いか安いか？」という5ページにわたる問題提起記事が掲載されている。32年前の時点で「鑑賞料金は高い」と感じる人が――映画専門誌を読むような映画ファンの中にすら――それなりにいたということだ。

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なお、1991年当時の一般料金は1600円から1700円。同記事には料金の年次推移も掲載されているが、なかなか興味深い。1960年から1990年の30年間では200円から1600円、つまり8倍になった。しかし1990年から2023年の33年間では1600円から2000円、たった1.25倍にしかなっていない。喜ぶことなかれ。日本経済がこの30年、いかに停滞していたかという証でもある。いわゆる「失われた30年」だ。

2000円への値上げが報じられた際、当然ながらTwitter（現・X）やニュースのコメント欄にはネガティブな反応が相次いだが、33年間でたった400円しか値上げしていないのにそこまで恨み節が噴出するのは、端的に「失われた30年」で日本が貧乏になったからだ。

日本人の平均年収は30年前より今のほうが低いのに、税金や物価は上がっている。削られたのは娯楽に使えるお金だ。つまり「2023年の映画鑑賞料金2000円」は「1990年の映画鑑賞料金1600円」よりずっと“高い”のである。