近鉄とオリックス、ダイエーとロッテが合併して１リーグへ
プロ野球選手会労組の立ち上げにおいて、委員長の中畑清を中心とした同世代のグループ、1953年度生まれで構成されたいわゆる「プロ野球28会」（にっぱちかい）が勇躍したことはすでに記した。
結成時が1985年であり、当時各所属球団ですでに脂の乗り切った主力となっていた真弓明信（阪神）、梨田昌孝（近鉄）、落合博満（ロッテ）らの発言力は強く、選手たちの意見の集約やフロント経営陣に対する折衝に辣腕をふるった。
この28会で忘れてはならない人物がいる。田尾安志である。
創設時、田尾は会計監査役として選手会組織を支え、東京都労働委員会による労働組合認定（1985年11月5日）に寄与する。このときは裏方であったが、真の貢献はそれから19年が経過した2004年にある。
この年、日本プロ野球界は激震に見舞われた。シーズンも最中の6月に日本経済新聞が、「近鉄本社がバファローズをオリックスへ譲渡する交渉を進めている」とのスクープを飛ばした。
近鉄球団はこの頃、年間約40億円の赤字を出し続けており、同様にイチローのメジャー流出によって観客動員の落ち込みに苦しんでいたオリックスに合併の話を持ちかけていたのである。
球団を手放すにあたり、新規企業による買収ではなくて合併を狙ったのか？
当時の野球協約には、買収の場合は買収費用の他に30億円、新規参入には60億円の加盟料を支払うという決まりがあった（現在は制度が見直されて預かり保証金25億、寄付４億、手数料１億で計30億円）。
それが合併ならば無償で済む。プロ野球界からの撤退を前提にするのであれば、買い手をゼロから探すよりもその方が現実的な選択と言えた。
しかし、合併は12球団のうちの一つが消滅することを意味する。ここでの球団減は、47年間に渡って続いて来たセントラル、パシフィックのそれぞれ６球団、２リーグ制から１リーグへ移行する流れに連なる、との指摘が一報を飛ばした記者たちからなされた。
事実、すでに経営難に苦しむ福岡のダイエーも球団を手放すことを決めており、ロッテが合併に向けて動き出しつつあった。
『2004年のプロ野球―球界再編20年目の真実』（山室寛之著）によれば、当時ロッテの球団社長だった濱本英輔は瀬戸山隆三代表を呼び出し、「我々は（ダイエーにとっての）白馬の騎士になる。合併すれば選手がはみ出るので、球団に残すべき選手の選別と、ダイエーの王監督とうちのバレンンタイン監督のどちらを選ぶのか、至急原案を作って欲しい」と告げたという。
選手やファンの伺い知れぬところで、オーナー側は10球団による１リーグ制への道筋をほぼ敷きつつあった。
