2022年の公開作は634本。採算が取れないのに大量に作り続けられる日本映画。「映適マーク」導入で激変する労働環境と作品の質

長らく過酷な労働環境が問題視されてきた映画業界にも、ようやく働き方改革の波が訪れはじめている。制作会社に勤めるAさん（40代半ば）とフリーランスのプロデューサーであるBさん（40歳）は、「数年前に比べればセクハラやパワハラ、物理的暴力の類いはかなり減った」と口を揃える。

背景にあるのは、映画業界がここ数年来悩まされている人材不足だ。若者は厳しい労働環境を嫌って業界に流入してこない。あるいは、入ってきてもすぐに辞めてしまう。結果、作られる作品の本数は多いのにスタッフは現場で取り合いになっている状況だ。その危機感が映画人たちの意識を変えていった。

2023年4月にできた「日本映画制作適正化認定制度」は、日本映画制作適正化機構（映適）によって運用されている。2023年3月、映適、大手映画会社で組織されている日本映画製作者連盟（映連）、独立系プロダクションで組織されている日本映画製作者協会（日映協）、ほか8つの映画職能団体を合わせた、計11の団体が制度の協約に調印した。

映適は映画制作時の就業環境のルールをガイドラインとして定めている。たとえば「撮影は1日11時間以内、準備や撤収、休憩を含めて13時間以内」「週1日の撮休日を設け、2週間に1度の完全休養日を設ける」など。その他、契約書に役割分担や予算を明記すること、ハラスメント防止のため研修を受けたスタッフを配置することなどが盛り込まれている。

事前に細かい撮影スケジュールなどを添えて審査を申請し、ガイドラインをクリアすれば、その作品は「映適マーク」を表示できる。この作品はちゃんとした労働環境で作られました、という証明のようなものだ。

AさんもBさんも、直近で関わっている作品で映適マークを申請した。

「現場の長時間労働は長らく変化がありませんでしたが、映適のガイドラインに沿うようにした結果、劇的に変わりました。というか、変えざるをえませんでした」（Bさん）

「今までが働きすぎだったんですよね。これくらいの労働環境だったら、なんとかやっていけるのではないかと思いました」（Aさん）

ただ、映適マークを取得したからといって作品側に直接的な経済的メリットやインセンティブがあるわけではない。また、ガイドラインをクリアできず映適マークをもらえなかったとしても、特に罰則や何かの強制力があるわけではない。そもそも申請は義務ではない。

しかし、それでも映適マークに意義はあるとふたりは言う。

「現場が今までと全然違うんですよ。車に乗ったらすぐ寝ちゃっていたスタッフが寝なくなりましたし、何か不測の事態が起こったときにも、心身ともに余裕があるので対処が的確。いいことずくめです」（Aさん）

Bさんも同意見だ。

「この就業環境に慣れたスタッフは、今後映適申請がない現場を『キツそうだから』と嫌うでしょう。そういうスタッフが増えていけば、各制作会社も申請せざるをえなくなる。非常にいい流れだと思います」（Bさん）

ところで、Aさん、Bさんが共に予見していることがある。映適によって、作られる映画の作品数が減るというのだ。

つまり、こういうことだ。

まず、1日あたりの撮影時間の上限が決められている映適のガイドラインをクリアするには、今までと同じ規模の作品を作るためにより多くの撮影日数を確保する必要がある。たとえば、従来なら撮影に1日あたり15時間使い、20日間で撮り終えていた作品があったとする。総撮影時間は15×20＝300時間だ。しかし映適マークをもらうには1日あたり11時間しか撮影できない。300時間の撮影時間を確保するには28日、つまり撮影日数が8日増える。

撮影日数が増えればスタッフの拘束日数が長くなるので、支払うギャラも増える。スタッフの食事代や宿泊費も追加されるし、機材費なども上乗せされる。つまり製作予算を増やさざるをえない。Aさんによれば「作品予算が従来比で1.5〜1.6倍になる」。こうなると、今まで予算かつかつでビジネス的にギリギリ成立していた作品が成立しなくなる。結果、今まで通っていた企画が通らなくなり、作品数が減るというわけだ。

とはいえ映適マークの申請は義務ではないので、今までどおりスタッフに長時間労働を強いることで予算を抑えることはできる。ただAさんとBさんによれば、制度の協約に調印した映連や日映協に加盟する会社が製作する予算1億円以上の作品は、「事実上、申請が義務化されている」という。

「映適の申請区分は、製作予算が１億円を超える作品の『A区分』、5000万超 １億円以下の作品の『B区分』、5000万円以下の作品の『C区分』と3区分ありますが、映連や日映協に加盟する会社の間には、自分たちが参画して推し進める制度である以上、特に予算1億円を超える作品は申請していないと他社に対して見栄えがよくない――という暗黙の了解があります」（Bさん）

なお日本映画の製作予算は、アメリカはもちろん韓国に比べても低く、Bさんの体感では「平均して5000万〜7000万円くらい。予算1億円は“中規模”の部類に入る」。Bさんは「予算が上がることによって1億円前後の規模感の作品が、もっとも減る可能性が高い」と見立てる。

映連の統計によれば、2022年に公開された日本映画は実に634本。AさんもBさんも、市場規模からすればあまりにも多すぎると感じている。

Aさんは「映画好きとして、こんなの作っちゃいけないのでは？と思うような作品が多々ある」と言葉を荒げ、Bさんは「多くの作品が採算を取れておらず、ビジネスとして破綻しているのに、それでも日々大量に作られ続けている。不思議で仕方がない」と首をかしげる。

「ひどい労働現場で、無理くり予算を抑えて作られ、誰も観に来ない。誰のために作っているのかわからない。そういう作品が映適によってどんどん減っていく。いいと思います。もっと淘汰されるべきですよ、日本映画は」（Aさん）

Bさんも同意見だ。

「韓国では企画を厳選しており、どんなに低予算でも製作費は1億円を下りませんし、公開本数も日本より少ない。一方の日本では数千万円で作られる商業作品が山のようにありますし、中には予算1000万、2000万なんてものもある。もっと本数を減らして1本ずつに相応の予算をかけたほうがいい」（Bさん）

さらにBさんは、企画はもっと選別されるべきだと主張する。

「個人的には、クリエイターの生活が成立しないような商業企画は、どんどん減っていいと思います。ただでさえ不足気味のスタッフが取り合いになっている上に、“監督”という肩書きを餌に薄給労働で情熱や才能が搾取されていると感じるので」（Bさん）

Bさんによれば、労働環境を守らなければならない、かつ実写映画の市場規模が変わらない（もしくは縮小している）のであれば、早期的にとるべき方法は二択だという。

「『製作本数を減らして予算を選りすぐりの企画に集中させる』か『予算を増やしても資金回収できるようにビジネススキームを根本から変え、世界市場に向けて作る』か。ただ、前者で最悪のシナリオがあるとすれば、より大衆に迎合する安パイの企画しか通らず、映画の多様性が今以上に保たれなくなる。となると後者ですが、これは一朝一夕にはいきません」（Bさん）

Aさんも「国内マーケットだけではもう無理」と感じている。

「日本映画でもときどき攻めた作品が出てきますが、なかなか客が入らない。同業者として非常にクオリティが高いと感じる作品も、ビジネス的にはかなりきつい。やはり海外にマーケットを広げていくしかない」（Aさん）

日本の映画業界において、そのノウハウがあり、かつ実行できる人材がどれほどいるだろうか。しかし、それでも打開策を模索し続けなければ日本の映画業界に未来はない。Bさんは言う。

「製作本数が減ることで何が起こるかは、予想がつかない部分も多々あります。限られた人にしか仕事がいかず、作品だけでなく人までも淘汰されるかもしれない。だけど私は、これまでの流れをここらで1度ぶち壊すべきだと思うんですよ。それこそ、今まで通りやっていては、この業界に未来はないので」

文／稲田豊史

【訂正】記事内に誤りがありましたので、以下のとおり訂正しました。
（誤）AさんもBさんも、直近で関わっている作品で申請して映適マークを得た。
（正）AさんもBさんも、直近で関わっている作品で映適マークを申請した。