手軽なデジタルツールが被害を広げている
――「デジタル性暴力」という言葉を目にすることが増えていますが、デジタル性暴力とはどのようなものでしょうか。また、いつ頃から問題になってきたのでしょうか。
デジタル性暴力とは、スマホやネットを使った性暴力を指します。例えば盗撮自体はスマホがない時代から行われていましたが、スマホの普及によって実行しやすくなり、またデジタルデータをネット空間で保管・共有・販売することが容易になったことで、被害を急速に拡大させていると言えます。
私はカウンセラーとして犯罪被害者等支援を行っていますが、臨床現場の実感では、デジタル性暴力の問題は、スマホやSNSが普及した2010年代頃から一気に広がったように思います。特に青少年の被害が急増していることから、デジタル性暴力をどう防ぐかは国際的な課題となっています。中でも、韓国の「n番部屋事件」では秘匿性の高いチャットアプリ内で多くの未成年を含む被害者の性的搾取画像や動画が流布・販売され、数万人もいたと言われる利用者の規模や手口の残虐性が大きな注目を集めました。
一口に「デジタル性暴力」と言ってもいろいろな形態があり、例えばネットを見ているときにいきなり望んでもいない性的な広告や画像・動画を目にしてしまうといったことも、デジタル性暴力の被害の一つです。特に子どもの性的虐待コンテンツ（＊CSAM）の作成・所有・流通は深刻な性的搾取となります。
また、SNS を介した性的いじめ、オンラインでつないでいる状態で脱衣や自慰行為をさせる、ネット上でのつきまとい（サイバーストーキング）、自撮りした性的画像や動画を共有する（セクスティング）よう仕向け、相手の許可なくそれらの画像・動画をネット上にアップしたり、脅迫行為（セクストーション）や、元交際相手への復讐（リベンジポルノ）に使ったりすることが世界中で問題になっています。
最近では、SNSのプロフィールや卒業アルバムの写真をAIで性的に加工する（性的ディープフェイク）こともできてしまいますので、セクストーションにはもはや実際の性的画像は必要ないとも言われています。
デジタル性暴力は、リアルな性暴力・性犯罪と地続きです。マッチングアプリなどで知り合った人にセクスティングされ、やむなくリアルで会って性行為を強いられることもありますし、サイバーストーキングから自宅や勤務先を特定され、リアルなストーキングに発展するリスクも存在します。
＊CSAM：シーサム。Child Sexual Abuse Materialの略。子どもを性的に扱う画像、動画、音声などのコンテンツの総称。「児童ポルノ」といわれることも多いが、「ポルノ」は出演者の同意を前提とする性的産業の商品であり、そもそも同意ができない年齢の児童の性的コンテンツを示す言葉としてはふさわしくないとされ、近年はCSAMへの言い換えが提唱されている。なお、日本では、アニメやCG等のCSAMは「表現の自由」との兼ね合いから規制されていない。
――デジタル性暴力の特徴として、どのようなものが挙げられるでしょうか。
ひとつは、ネットを使っていれば性別や年齢問わず、誰もがデジタル性暴力の被害に遭う可能性があるということです。被害者の低年齢化が進んでいるのも深刻な問題で、まだスマホを持たせていない年齢の子どもでも、オンラインゲームのチャット機能で知らない人と接触し、そこから性暴力に至る可能性もあります。また、海外のセクストーション事案では14〜17歳の男子の被害や自殺が多いと報告されています。
デジタルなサイバー空間では匿名性が高く、加害者が性別や年齢等のプロフィールを簡単に偽装できてしまうという点も、リアルな性暴力との違いです。被害者は「やり取りしている相手は女性だ」「同年代だ」などと思い込んだまま、やり取りを重ねることになります。一人の加害者が大勢の被害者を生むことも多く、事件の加害者が東京在住であっても被害者は全国各地にいるということは、ネットが普及する以前は見られない現象でした。スマホやアプリといったツールは手軽であるうえ、ネットには国境もないので、加害者は遠い外国にいるかもしれません。
デジタル性暴力は、被害者のSNS投稿がきっかけとなることも珍しくはありません。援助交際募集のような明らかにリスクが高いものだけでなく、プロフィールや日常生活、趣味・嗜好などの情報からも、加害者はターゲットを捕捉します。高度な騙しのテクニックを駆使しなくても、ネットの情報を少し検索するだけで、加害者は不特定多数の中から手間なくターゲットを選び出すことができます。
