自信をのぞかせていたサブスクも成長限界に到達
GoProは、8月19日に全社員925人（2024年6月末時点）の15%に相当する140人の人員削減策を発表した。8月6日の決算発表日に、2024年度の経費を3億2000万ドル程度に抑制するリストラ案を出しており、人員削減はその一環となる。
なにしろGoProは売れていない。2024年4-6月の出荷数は57万6000台、これは前年同期間の2割減である。2024年度上半期の累計販売台数は96万9000台（前年は116万6000台）。なんと100万台を下回ったのだ。
売上高と出荷数 ※Q2 2024 Preliminary Earnings Results Summaryより筆者作成
https://s21.q4cdn.com/291350743/files/doc_financials/2024/q2/Q2-2024-Supplemental-Slides.pdf
GoProは、動画の自動アップロードやクラウド上で編集作業などができるサブスクリプションサービス「GoPro Plus」（日本国内では2017年3月30日からサービス開始）の運用に自信を見せていた。
5K動画撮影に対応、また旧モデルではできなかったレンズカヴァーの交換が可能になった「HERO9」を市場投入した後の2021年1-3月の課金売上は1000万ドルで、前年同期間から2.2倍に急拡大していた。しかし2023年7月以降は、四半期単体で2500万ドル付近での横ばいが続いている。
特に2023年に入ってからの停滞感が顕著になり、GoProはこの年にサブスクリプション加入での本体割引を廃止した。結局のところ、割引をエサに加入者を釣り上げていたにすぎず、根本的な収益改善策にはなっていなかったということだ。
