ネット全盛でも「ハードオフ」は伸びている
「不要品を売る」と聞き、いま多くの人が思い浮かべるのは、「メルカリ」などのフリマアプリだろう。
売る側は、自宅にいながらスマホひとつで全国の買い手に品物を売ることができるし、買う側も、全国に出品された商品のなかから、価格や状態を比べて選べる。
中古品の売買までネットで完結するいま、昔ながらのリユースショップには厳しい時代にも思える。
ところが、そんな時代に「ハードオフ」は店舗を増やし、運営会社の業績も好調だ。「ハードオフ」業態の国内店舗数は、2023年3月末の377店から2026年3月末には437店へと、3年間で60店増加。
さらに、運営会社であるハードオフコーポレーションの2026年3月期の連結売上高は、エコノスを新たに連結対象にしたこともあり、392億7600万円となった。前期比17.1％増で、過去最高を更新している。
同チェーンで扱うのは中古のオーディオや家電、パソコン、ゲーム、楽器など。なかでも特徴的なのが、正常に動くか保証しない“ジャンク品”だ。
古いオーディオやゲーム機からリモコン、ケーブル、電子部品まで、「こんなものまで売れるのか」と思う品にも値段がつく。
なぜ、ネット全盛の時代に実店舗が成長しているのか？
