迷走する日本のミサイル防衛。導入が決まった新イージス艦が“令和の戦艦大和”と揶揄される理由

日本の最新型イージス艦導入が迷走している。

「防衛力を５年以内に抜本的に強化するためにきわめて重要な取り組みになる」と浜田靖一防衛相が最新鋭イージス・システム搭載艦の建造計画をぶち上げたのは2022年9月1日のこと。

イージス艦は弾道ミサイルや戦闘機の探知・撃墜、海上や陸上の目標攻撃など、陸海空の戦闘力を合わせ持つことから、現代戦の「ゲームチェンジャー」とも呼ばれる。そのため、防衛省は27年度に一隻、28年度に二隻目の就航を目指しており、その導入費用は5000億円を超えるとされる。
　
しかし、新型イージス艦がビッグなのは導入コストだけではない。そのサイズも建造費に負けず劣らず、超ビックなのだ。

まず、新型艦のスペックだが、全長210ｍ、幅40ｍ、基準排水量約２万トンになる予定だ。海自イージス艦「まや」型で8200トン、中国がアジア最大と豪語する「055型」で1.3万トン、コスト増で３隻しか建造されなかったアメリカの「ズムウォルト級」ミサイル駆逐艦ですら1.5万トンほどだ。

さらに言えば、新型イージス艦は軽空母にも転用できる海自最大のヘリ護衛艦「いずも」の排水量１万9550トンすらも上回っている。乗員110名で運用し、居室は個室を基本とする。大型化することで洋上の揺れを軽減し、長期間にわたって迎撃態勢をとれるようにする狙いがあるとはいえ、その船体はあまりにも巨大だ。

かくして、新型イージス艦はネット上などで「令和の戦艦大和」と呼ばれることになった。太平洋戦争で海軍の威信をかけた超弩級戦艦「大和」の全長263ｍには及ばないものの、艦幅（大和は38.9ｍ）では上回っており、このロマンあふれる命名はけっして大げさとは言えないだろう。

それにしても、新型イージス艦はどうしてここまで巨大化したのか？

２隻の新型イージス建造計画は住民の反対などによって2020年に撤回された地上型ミサイル迎撃システム「イージス・アショア」（秋田、山口の陸自演習場に配備予定）の代替案として浮上したものだった。

そのため、新型イージス艦には「イージス・アショア」のレーダーとして防衛省が購入契約を結んでいたロッキード・マーチン社製の「SPY-7」がそのまま搭載されることになった。しかし、この「SPY-7」はもともと地上用で、艦艇に搭載するにはいささか大きすぎる。

にもかかわらず、無理やりに積み込もうとしたために、いたずらにサイズが巨大化したという経緯がある。導入検討のプロセスでは、安定性を重視するとして巨大で奇抜な「多胴船」（複数の船体で上部構造を支える船）案が浮上したほどだ。

また、「多機能化」を求める海自の意向も、新型イージス艦の巨大化に拍車をかけた。迎撃の対象となる中距離ミサイル（射程500～5500キロ）は北朝鮮からの弾道ミサイル（約100発）に加え、中国の弾道ミサイル（約1900発）や巡航ミサイル（約300発）、超極音速滑空ミサイルなど、多様だ。

そのすべてに対応しようと、イージス艦本来の任務としての艦隊防空任務に加え、敵からの弾道ミサイルを撃ち落とすスタンダードミサイル「SM-3」、巡航ミサイルなどを落とすための長距離艦対空迎撃ミサイル「SM-6」、さらには敵地への反撃能力としてミサイル基地などを破壊するための改良予定の「12式地対艦誘導弾」（射程約1000キロ）の開発および装備を計画している。

いわば、「弁慶の７つ道具」よろしく多様な装備を載せようと「冗長性」を重んじたため、玉虫色の「イージス搭載大型艦」計画になってしまったというわけだ。

「令和の大和」と呼ばれる新型イージス艦だが、本家の「大和」は1937年に起工され、世界最大の46センチ主砲３基９門を備える世界有数の巨艦として、太平洋戦争開戦直後の1941年に就役した。

しかし、日本海軍が真珠湾を航空兵力で攻撃したことでわかるように、時代の主役は航空母艦と艦載機によって制海権を確保するといった「航空主兵」となっていった。そのため、圧倒的なアウトレンジから砲弾を撃ち込む能力をもつ「大和」も海戦の機会にほとんど恵まれないまま、1945年に航空機支援なしの水上特攻を強いられ、鹿児島県坊ノ岬沖で散華した。

「大和」はその冗長性を生かして導入された最新の冷房施設や冷蔵庫、ラムネ製造機などが他艦乗組員の垂涎の的になる一方で、一般の将兵からは「出撃しない大和ホテル」、「無用の長物」と揶揄されることが多かったという。

現代の巨大イージス艦に話を戻そう。激変する安全保障環境に対応するため、さまざまな装備を搭載しようという企図は一見、合理的である。だが、新型イージス艦はそのためにずんぐりとした歪な巨体となってしまった。

既存のイージス艦８隻や他の水上艦が30ノット（時速55.6キロ）にもかかわらず、新型イージス艦は巨船であるがゆえに18ノット（33.34キロ）にすぎず、これでは鈍重すぎて敵潜水艦から守るために護衛なしの単艦行動は難しいだろう。

また、１隻を常時海上で運用するには最低３隻（補給・休養、メンテナンスのローテ）が必要となる。つまり、海自構想のように２隻を日本海に常駐させるには６隻の建造が絶対条件なのだ。

そうなると、AIやIT技術を駆使して１艦110名体制で運用できるとしても、全体の任務を遂行するにはローテ上、最低500名以上の乗員が必要となるはずだ。それでなくても海自は乗員の充足率低下に悩まされているだけに、専門スキルが要求されるイージス艦乗員の養成・確保は生やさしいいものではないだろう。

新艦建造にあたり、海自は乗員の居室は個室にして居住性の向上を図れるとアピールするが、その議論が本質からずれていると感じるのは私だけではないはずだ。このままでは鳴り物入りで導入される新型イージス艦も「令和の大和」として「無用の長物」に成り下がるリスクは否めない。

そこで提案がある。艦はいったん設計、建造されると、後から機能を継ぎ足すのは困難だ。かといって、あらかじめ冗長性を持たせ、大型化すればそれでよしとする論もあまりに安易だ。

ならば、ここは原点だった陸地配備に戻り、人口密集地を避けたうえで島嶼部にイージス・アショアを配置してみてはどうだろうか。

島嶼部だと迎撃後のブースターも海上に落下するので、住民の反対運動も起きにくい。陸上なので、仮想敵の脅威に対応するミサイルなどの追加配備もたやすい。すでに航空自衛隊の警戒監視レーダーサイトがある新潟県佐渡島や山口県萩市沖合にある見島などは有望な候補地となると思われる。

現在、アメリカは弾道ミサイルのほか、巡航ミサイルや極超音速ミサイルにも対応するため、グアム島にイージス・アショアを配備する計画を進めているのが現状だ。しかし、わが国は地上配備をやめ、ロマンあふれる「令和の大和」を日本海に浮かべようとしている。

本当にこのまま、「大砲巨艦主義」のまま、新型イージス建造を進めてよいのか？　ことは国民の生命と安全に関わる。防衛省は説明責任を果たし、国民が納得できる落としどころを示すべきだろう。

文/世良光弘