中国の最新鋭ステルス機「J-35」がデビュー。空母「福建」との”最強運用”に自衛隊「F-35」は太刀打ちできるのか？

中国の軍事脅威が高まるなか、中国海軍の最新鋭ステルス艦上戦闘機J-35（殲35）の高解像写真が7月末に中国国内でネット上に登場し、目を集めている。

原型は第５世代戦闘機として開発が進められてきたJ-31(シロハヤブサ)で、ここ数年間で海軍向けに空母での運用を可能とするための大幅な設計変更が施され、J-35となった。

筆者はJ-31がお披露目された2014年11月の広東省珠海での公開初フライトを現地で取材したことがある。初フライトが行われたのは中国共産党が力を入れる珠海航空博覧会でのことだった。

中国共産党の幹部のほか、各国の防衛関係者や武官が終結した博覧会は41の国・地域から約700社の航空関連企業が出展し、約300件、総額２兆7000億円超の契約が成立する盛況ぶり。その珠海航空博覧会のハイライトが、きりりとした濃紺色にペイントされたJ-31のお披露目だった。

当日は中国人民解放軍空軍65 周年記念日で、ロシア製エンジンのクリモフRD-93を２基積んだJ-31はまとわりつくような熱気のなか、時折、低回転域黒煙を出したものの、難度の高い「スプリットＳ」などの航空マニューバー（戦術的な意図にもとづく機動、展開の意）を鮮やかにこなし、鮮烈なデビューを飾ったのだった。

当時、中国海軍はJ-31は将来的に輸出用として供与されると発表していた。しかし、エンジンを２基積むその設計は洋上で片方のエンジントラブルがあっても、フェールセーフ（機体に故障やエラーがあっても安全に操縦できること）が必要とされる空母艦載機としての運用に適しているとの印象を受けた。

J-31を含め、中国の「第５世代戦闘機」開発においては、アメリカのF-35ステルス戦闘機の軍事的機密を一部、諜報活動やハッキングといったイリーガルな方法で入手したとの噂がつきまとっていた。

それでもそのハイテクさは機体設計に存分に生かされており、開発にかける中国共産党のなりふりかまわぬ熱意と資金力は完全に日本を圧倒していると唸らされた。

そのJ-31をベースに艦上機と設計されたJ-35の出来栄えはどうだろう？ まず目を惹くのはデザインだ。燃料と多用なミサイルを収納するために、胴体と主翼のデザインが刷新された。また、翼端は空母艦載に対応できるよう折り畳み翼が採用され、ランディング・ギア（降着装置）も離着艦用に強化されたようだ。

さらに垂直尾翼もF-22似からF-35似のデザインに変わり、エンジンもロシア製エンジンから性能アップした国産の「WS-19」2基へ、エンジンノズルもよりステルスに適した形状の鋸歯状へと進化している。

今年6月に進水した電磁式カタパルトを備えた中国第３の空母「福建」の就役は2024年頃と見込まれる。J-35はこの「福建」就航とタイミングを合わせ、同空母の艦載機として運用が開始されるはずだ。「福建」とJ-35の加入で、中国の空母打撃力は大幅に強化されるのは確実だ。

現在、中国は「遼寧」と「山東」の空母２隻を保有しているが、「福建」の就航で３隻体制となる。そうなれば、運用、メンテンナンス（補強）、訓練のローテが可能となり、１隻は常時、作戦行動に就けることになる。

しかも、「遼寧」と「山東」が艦載機の離着がスキージャンプ式で、武器の積載量などにも制限があるのに比べ、「福建」は３基の電磁式カタパルトで迅速な離着艦ができる。

艦載機数もJ-35は従前のJ-15より小ぶりなため、少なくとも３個飛行隊は十分、搭載可能で、さらには電子作戦機や早期警戒機など6～7機を加えれば、総積載機数は42～50機にもなると予測される。

J-35には将来、飛行中に複数の偵察・攻撃無人機を僚機として運用するチーミング構想も浮上しており、その貢献度は計り知れないと言うべきだろう。

一方の日本はどうか？

日本の第５世代ステルス戦闘機開発がスタートしたのは、2014年のJ-31デモ飛行から遅れること2年後の2016年である。三菱重工が中心となってステルス実験機X-2をデビューさせた。

ただ、X-2はあくまでもステルス技術を得るための小型実証研究機にすぎず、テスト飛行は32回で終了している。また、X-2が将来、武装したり、量産を前提とした設計計画はなく、日本が本格的なステルス国産機を製造し、F-3として開発・導入できるのは早くても2035年頃とされている。

たとえ、F-3が将来、次世代の「第６世代」戦闘機の範疇に入ったとしても、中国のJ-31が2014年にお披露目されていることを考えれば、我が国の開発スピードは中国に大きく立ち遅れていることは明らかだ。

そうでなくても、文科省の最新報告で自然科学分野の研究論文数、トップ論文引用数、注目論文数のすべてのランキングで、中国がアメリカを上回ったことが指摘されている。科学研究は経済や産業の競争力の源泉であり、ＡＩ技術や量子技術など最先端の技術を含め、国家の安全保障に大きく関わっている。

要は国家が相当の力を入れないかぎり、とくに先端分野である戦闘機開発は世界に追いつけない。日本では三菱重工が機体設計、ＩＨＩがエンジンなどの開発を進めているが、民間企業には資金や人材の限界もあり、官民のオールジャパンで取り組みが必要だ。同じく戦闘機を開発する同盟国との連携をさらに強化しないと中国との差は一向に縮まらないばかりか、どんどん離されていくだろう。

我が国では現在、ヘリだけではなく、ジェット艦載機を搭載ならびに運用ができるようへリ空母の「いずも」と「かが」の改修工事プログラムがスタートしており、「いずも」は2027年、「かが」は2026年度中の終了を予定している。

さらにアメリカから購入した42機のF-35の半数を宮崎の新田原航空自衛隊基地に投入し、一個飛行隊（18 機プラス３機）を新設することも決まっている。

平時には「いずも」と「かが」を多目的に使い、有事の際には新田原基地からＦ-35を送りこみ、空母として運用するという作戦である。とはいえ、「いずも」も「かが」も10 機を搭載するのが精いっぱいで、中国の大型空母と比べてもサイズが小さすぎる。

空母に積載されたステルス戦闘機同士の交戦は戦史上まだないものの、中国と日本が衝突したらと思うと、背筋が寒くなる。

もし尖閣周辺で日中が軍事的に衝突するようなことがあれば、沖縄近海の西太平洋に常時陣取る「福建」などの空母機動部隊から、J-35などのステルス戦闘機群が、さらに中国本土の基地からもJ-20ステルス戦闘機などが飛来してくるだろう。

自衛隊が那覇、新田原の基地などからスクランブル対応したとしても、「福建」が就役する2024年以降は劣勢をまぬがれない。

米軍の力を借りようとしても、中国は空母キラーと呼ばれる対艦弾道ミサイル「東風26B」、「東風21D」も保有しており、うかつな空母展開は難しい。2024年以降はアメリカの支援を受けても中国に太刀打ちできない可能性もあるのだ。

日本としては沖縄から尖閣諸島により近い下地島などの未利用滑走路を活用するなどして、周辺離島に敵のミサイルなどから守るための強化コンクリートで覆われた格納庫つきの前線基地航空隊を充実させるくらいしか、現状では対抗策は思い浮かばない。

中国の最新鋭ステルスJ-35、そしてそれを運用する大型空母「福建」が実戦配備される日が、日本の防衛にとって「悪夢の日」とならないことを望むだけだ。

文／世良光弘　写真／AFLO